アルトエージェントで働く魅力1
建設業界は、国の基幹産業でもあり、22年度の業界市場規模（建設投資額）は、国内最大級の62兆7600億円となっています。
今後、建設業界は首都圏を中心とした大規模な都市開発、リニア中央新幹線、大阪万博、カジノなど大型のプロジェクトが相次いで予定されています。
そして、これから本格化する再生可能エネルギーや海外進出、全国的に老朽化した建物や高速道路などのインフラ設備の改修需要も増加していくため、様々なキャリアを積める機会があります。
今後20年以上にわたり、建設業界は大きく成長していきます。
建設業界で行うDXのことを『建設DX』と呼びます。近年では、ゼネコンから地方の中小企業まで、通信技術を活かしたICTの活用やIT技術の導入などのDXに取り組む企業が増えています。
※DXとは、デジタル・トランスフォーメーションの略語です。データとデジタル技術の活用により企業を変革し、競争力の優位性を保っていくという意味です。
現在、国土交通省が推進する「i-Construction」、そして加速する「建設DX」によって、建設生産システムの生産性を高める取り組みが加速しています。このような生産性の向上は、無駄な時間をなくし、効率的に業務をこなすことでスピーディなスキルアップにつながります。
さらには、2019年4月から施行された改正労働基準法から2024年本格的にスタートする国土交通省の「働き方改革加速化プログラム」によって、業界全体で働きやすい環境づくりに注力しているため、手に職をつけて長く働ける業界と言えます。
建設業界は慢性的な人材不足に悩まされています。ドローンや自動化した建機の導入により現場の負担が軽減され、現場の労働環境が改善されます。特にAI技術の導入などは、少人数化しても安定した成果を出せるようになるため、人材不足の解決に繋がると注目されています。
遠隔臨場などを導入することで、ウェアラブルカメラやネットワークカメラとの連携で、現場に行かなくても立ち合いが可能になり、移動時間が軽減されます。また、施工管理アプリを導入すると工事関係者との段取りの行き違いなどが起きにくくなるため、効率的な現場運営を行えるようになります。
専門的な技術が必要な建設業界の業務は、熟年技術者と一緒に経験をして技術力を身に付けていく必要があります。建設DXが進めば、デジタルツールを活用してマニュアルを作成したり、熟年技術者の知識や技術をデータとして蓄積したりできるため、若手の育成や技術継承者が途絶えてしまう問題などを解決できるようになります。
デジタルツールや通信技術を活用することで、万一トラブルが起きても人が巻き込まれる危険性が大幅に軽減されます。バックホウの自律運転システムなどを活用すれば、オペレーターは離れたところから操作が可能で、安全な場所からトンネルの掘削などが行えるようになります。
CASE 01
これまで2次元の紙の図面で作業を進めていた建設現場に、3次元モデルのデータを導入し、生産性向上につなげる技術が「BIM/CIM」です。調査・計画・設計段階から3Dモデルを活用し、完成後の姿を事前に確認することで、図面の作成ミスを削減したり、施工段階や完成後に発生する問題を解決したりすることができます。
CASE 02
豪雨や地震での災害現場など、人が立ち入れない危険な現場では、これまではラジコン操作による無人化施工が主流でした。中でも、ブルドーザーやショベルカーなどの重機を無線を使って遠隔操作するものは「建機ロボット」と呼ばれ、東日本大震災以降活躍してきました。ここ数年ではさらに技術革新が進み、自動運転やネットワークカメラとの連携による無人化施工の精度が高まっています。
CASE 03
VR(仮想現実)技術では高所作業や災害事故といった非日常の疑似体験による安全教育、建機の遠隔操作など多彩なシーンで活用されています。
AR（拡張現実）技術では、設計図の現場共有、ドローンによる3次元モデルの生成などが可能となります。
MR(複合現実)技術では柱や空調配管などの3D図面をホログラフィックで現場に映し出し、図面通りに工事が進んでいるか確認するシステムなど、実用化が進んでいます。
